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ハインリッヒの法則

しばらくぶりの更新です。
更新もせず、慌しい日々を送っていました。

ネットとリアルの融合をはかることを数ヶ月かけて進めてまして費用対
効果をあげています。

少しずつ、そんな情報もご紹介していきますね。

本日は、ハインリッヒの法則です。
「1つの重大事故の背後には29の軽微な事故があり、その背景には300の異常が存在するというもの」と定義されていますが、これは保険関係でよく使われることが多いのですが、応用すると色々と使えますよね。

クレーム対応もそうですし、社内での諸事項もそうですし、どの時点で
危機感をもって対応できるかがポイントです。


最近、広告にしても何にしても「危機感の欠如」を感じる機会が多いです。費用対効果をあげていくには1つ1つの自称に対して危機感を持って
望むのが大切ですね。

売上と利益の関係（収穫逓減の法則）

今回は売上と利益の関係についてお話します。

下のグラフのように、売上が右上がりに伸びていくと利益も右上がりに
しばらくは伸びていくのですが、途中で売上は伸びても、それに比例して利益が伸びないという減少が起こってきます。

これを収穫逓減の法則といいます。

規模が大きくなると、次第に人材の質を維持するのが難しくなってきたり、経費が何かとかさむことにより経営効率が悪くなるためです。

業種によって、適正な売上と利益の規模は異なるので、見極めが必要です。

売上優先でいくのか利益優先でいくのかは経営者判断ですね。

1つの会社を大きくしていくよりも売上と利益の適正規模を見極めて、
適正規模の会社を複数持つ方が費用対効果を考えても
効率的です。






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ダイレクトメールの活用と反応算出

新規の顧客（見込み客も含む）獲得を実施しつつ、既存客へのアプローチも実施するするのが、増収増益を達成する堅実な方法です。

でも、売上の伸びより利益を優先させたい時は、ダイレクトメール（DM）を活用するのが、効率的です。

紙を使ったDMは、印刷コストなどもかかりますが、考えて出せば、多大な利益をもたらします。費用対効果はとても良い媒体ですね。

例えば、一部あたり100円（発送費含む）かけて、作った一部あたりDMが800円〜1000円の売上を作るのは簡単です。顧客のセグメントを考えれば、一部あたり3000円〜5000円の売上を作ることも可能です。

かけた経費の30倍から50倍の売上を生むって魅力的ですよね。

反応率の計算方法ですが、注文件数÷発送件数で算出できます。

ちまたでは、平均の反応率は2％前後といわれていますが、5％でも15％でも、それ以上でも、きちんと仕組めば可能です。

発送したDMが、成功か失敗かは利益の目標値を損益表を見ながら算出して決めましょう。●●％の反応だから成功という風に単純には決められません。業態によってかけてよい経費と営業利益の割合が異なるからです。

損益分岐点を見極めて活用することが、費用対効果アップのコツです。


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